タグ「cleanup workers」
タイトル: 被ばく後6-13年における放射線被ばくしたロシア人チェルノブイリ原発処理作業員の三つの体細胞遺伝バイオマーカーと共変量
著者:ジョーンズI. M., ゲーリックH., カトーP., ラングロアR. G., メンデルゾーンM. L., マーフィーG. A., プレシャノフP., ラムゼイM. J., トーマスC. B., タッカーJ. D., チュレヴァL., ヴォロプツォヴァI., ネルソンD. O.
典拠e: Radiation Research、158(4)、424-442頁、2002年。
DOI: http://dx.doi.org/10.1667/0033-7587(2002)158[0424:TSGBAC]2.0.CO;2
キーワード : 処理作業員、遺伝的バイオマーカーcleanup workers, genetic biomarkers
概要: 三つの体細胞突然変異アッセイが低線量で全身に電離放射線被ばくした男性たちにおいて評価された。 血液サンプルが、625名のロシア人チェルノブイリ処理作業員と182名のロシア人統制群から1992年から1999年の間に採取された。アッセイは、FISHにより検出されたリンパ球における染色体転座、クローニングによるヒポキサンチングアニンホスホリボシルトランスフェラーゼ（HPRT）のリンパ球内の変異体頻度、赤血球で検出された欠失(N/Ø)および再結合(N/N)の現象のグリコホリンAのフローサイトメトリーアッセイ(GPA)の変異頻度である。30以上の被ばくやライフスタイルの共変量はアンケートから入手可能であった。評価された共変量のうち、いくつかの増加（例えば年齢や喫煙）およびその他の減少（例えばサンプルの日付）バイオマーカーはチェルノブイリ被ばくに匹敵する規模で反応した。共変量を調整した場合、チェルノブイリでの被ばくは転座頻度(30%の増加, 95% CI of 10%–53%, P = 0.002)、HPRT変異頻度(41%の増加, 95% CI of 19%–66%, P < 0.001)の統計学的に有意な要因であったが、GPAアッセイについては共にそうでなかった。転座の平均増加に基づく処理作業員の推定平均線量は9.5cGyだった。転座解析は、その感度、比較的少数の共変量および線量反応データにおいて低線量放射線線量測定にとっては良いバイオマーカーである。この推定線量に基づくと、被ばく関連の癌リスクは低いと予想される。
ＵＲＬ：http://www.bioone.org/doi/abs/10.1667/0033-7587%282002%29158%5B0424%3ATSGBAC%5D2.0.CO%3B2?prevSearch=chernobyl&searchHistoryKey=&queryHash=f7283fdb5d57d03bfdb1eb17f03c59a5
タイトル：チェルノブイリ事故処理作業員の子どもたちはミニサテライト対立遺伝子における突然変異率の上昇を示していない
著者：リヴシッツL. A., マリャルチュクS. G., ルキャノヴァE. M., アンチプキンY. G., アラブスカヤL. P., クラフチェンコS. A., マツカG. H., プチットE., ジロドーF., ゴウメロンP., ヴァグナウドG., グエンB. Le.
典拠：Radiation Research、155(1)、74‐80頁、2001年。
DOI: http://dx.doi.org/10.1667/0033-7587(2001)155[0074:COCCWD]2.0.CO;2
キーワード：子ども、処理作業員、突然変異、ミニサテライト
概要：1986年4月のチェルノブイリ原発事故は放射性同位体の大量放出を伴い、ウクライナ、ベラルーシおよびロシア連邦の広範な地域の汚染を招いた。処理作業員（リクビダートル）と放射性物質で汚染された地域の住民のほとんどが被ばくした。チェルノブイリ事故後の電離放射線への曝露の遺伝的影響を評価するために、183名のチェルノブイリ処理作業員（リクビダートル）の子どもとウクライナの非曝露地域に住む統制家族の163名の子どもにおける7種の超可変のミニサテライト遺伝子座に継承された突然変異対立遺伝子の頻度を測定した。被ばくグループと統制グループの間で継承された突然変異対立遺伝子の頻度に有意差はなかった。被ばくグループは、子どもたちを身ごもった時点で父親が発電所で働いていたかどうかによって二つの下位グループに分けた。88名の子どもは父親が施設で働いている間もしくはその後2ヶ月の間に身ごもられた（下位グループ1）。他の95名の子どもはチェルノブイリでの仕事を辞めて4か月以降に身ごもられた（下位グループ2）。サブグループ1はサブグループ2よりも変異対立遺伝子の頻度が遺伝子座の大部分について高かった（つまりCEB1が1.44倍高かった）。この結果は、もし事実であると確認されれば、慢性的に被ばくしたベラルーシの住民および広島と長崎の原爆生存者において得られた明らかに矛盾する結果を調停することになろう。
URL:http://www.bioone.org/doi/abs/10.166/0033-7587%282001%29155%5B0074%3ACOCCWD%5D2.0.CO%3B2?prevSearch=chernobyl&searchHistoryKey=&queryHash=05c5bf600dfdc400aa01511958fb5e34
Title: Chernobyl cleanup workers from Estonia: follow-up for cancer incidence and mortality.
Author: Rahu K, Auvinen A, Hakulinen T, Tekkel M, Inskip PD, Bromet EJ, Boice Jr JD, Rahu M.
Reference: J Radiol Prot. 2013 Mar 27;33(2):395-411. [Epub ahead of print]
doi:
Keywords: incidence, mortality, cleanup workers
Abstract: This study examined cancer incidence (1986-2008) and mortality (1986-2011) among the Estonian Chernobyl cleanup workers in comparison with the Estonian male population. The cohort of 4810 men was followed through nationwide population, mortality and cancer registries. Cancer and death risks were measured by standardised incidence ratio (SIR) and standardised mortality ratio (SMR), respectively. Poisson regression was used to analyse the effects of year of arrival, duration of stay and time since return on cancer and death risks. The SIR for all cancers was 1.06 with 95% confidence interval 0.93-1.20 (232 cases). Elevated risks were found for cancers of the pharynx, the oesophagus and the joint category of alcohol-related sites. No clear evidence of an increased risk of thyroid cancer, leukaemia or radiation-related cancer sites combined was apparent. The SMR for all causes of death was 1.02 with 95% confidence interval 0.96-1.08 (1018 deaths). Excess mortality was observed for mouth and pharynx cancer, alcohol-related cancer sites together and suicide. Duration of stay rather than year of arrival was associated with increased mortality. Twenty-six years of follow-up of this cohort indicates no definite health effects attributable to radiation, but the elevated suicide risk has persisted.
URL: http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/23532116
タイトル：チェルノブイリ原発事故の生体医療効果についてのアメリカ、ベラルーシ、ウクライナ共同研究 ファイナルレポート
著者：ワッハホルツB.
典拠：その他の情報、PBD: 2000年6月20日。
デジタルオブジェクト識別子：10.2172/760446
キーワード：子ども、コホート、リクビダートル
概要：国立がん研究所は、チェルノブイリ事故によって放出された放射性ヨウ素の事故時に19歳以下だったコホート集団の甲状腺の構造および機能に対する影響を研究するための科学調査協定を結ぶ交渉を、ベラルーシとウクライナの政府（保健大臣、保健省、諸機関や科学者）と行ってきた。それらの研究には、コホートの将来の長期的な医学的フォローアップ、各コホート被験者の甲状腺の放射線量の再建も含まれている。ベラルーシにおける研究協定は1994年5月に米国とベラルーシの政府によって調印され、ウクライナにおける研究協定は1995年5月に米国とウクライナによって調印された。さらに、ウクライナ人のリクビダートルにおける白血病とリンパ腫の発症を追跡調査する長期研究の実施に向けた第二の科学調査協定に関してもウクライナと交渉が行われた。この協定は米国とウクライナによって1996年10月に調印された。
URL:http://www.osti.gov/bridge/product.biblio.jsp?query_id=2&page=0&osti_id=760446
