タイトル：チェルノブイリ事故後のコジャノフスキー湖におけるセシウム１３７の汚染規模
著者：Ｓ．Ｍ．ヴァクォフスキー、Ｌ．Ｖ．コレスニコヴァ、Ｅ．Ｇ．テルティシニク、Ａ．Ｄ．ウラロフ
所収雑誌名：雑誌“放射能生物学。放射能生態学”、(Russian:ЖУРНАЛ: РАДИАЦИОННАЯ БИОЛОГИЯ. РАДИОЭКОЛОГИЯ) ２００９
ISSN: 0869-8031
DOI: 10.1134/S0869803109020106
キーワード：湖、セシウム１３７、汚染
概要：チェルノブイリ事故後のコジャノフスキー湖（暖流湖。ブリャンスキー州）における放射能汚染を観察。現在の汚染の半経験的な評価と、実験結果との間には合致が確認されている。水中、沈殿物内、水中植物内におけるセシウム１３７の蓄積を観察。
タイトル：放射線照射によるPinus sylvestris L.（松科）への遺伝学的な影響（英訳あり）
著者：Ｍ．Ｖ．オフィツェロフ、Ｅ．Ｖ.イゴニナ
所収雑誌名：雑誌“遺伝学” (ロシア語 “ГЕНЕТИКА”)、 2009;45(2):209-14.
ＩＳＳＮ：１０２２－７９５４
ＤＯＩ：10.1134/S1022795409020082
キーワード：Pinus sylvestrys, 遺伝学、汚染
概要：チェルノブイリ事故によって汚染された地域に分布するPinus sylvestris における、照射による遺伝学的な影響を研究。照射後に誕生した松の種子からは、アイソザイム遺伝子座の変異は検出されなかった。この種子から生えた苗木の根の分裂組織における、染色体異常を持つ細胞の個体数は、正常値内であった。異型接合体の樹木から摘出された種子の内乳には、アイソザイム対立遺伝子の基準比率１：１からの逸脱が確認された。
タイトル：チェルノブイリの放射性降下物の燃料成分を示す放射性核種による領土の汚染
著者：カシュパロフV. A., ルンディンS. M., ズヴァリチS. I., ヨシチェンコV. I., レフチュクS. E., ホムティニンY. V., マロシタンI. M., プロトサクV. P.
典拠：全体環境科学、317巻、1-3号、2003年12月30日、105-119頁。
DOI: http://dx.doi.org/10.1016/S0048-9697(03)00336-X
キーワード：チェルノブイリ事故、汚染の地上密度、プルトニウム、放射性降下物、燃料粒子
概要：一連の実験を経て得られたデータは、チェルノブイリの放射性降下物の燃料成分の放射性核種の活動の相関関係を特定し、チェルノブイリの30Kmゾーンの154Eu、238Pu、239+240Puおよび241Am (2000年1月1日付け)による汚染の地上密度マップを作成するために使用された。2000年には、ウクライナのチェルノブイリ30Kmゾーン（放射性廃棄物のストレージおよび冷却池の放射能を除くチェルノブイリ原発工業用地外）における上部30cm土壌層における燃料成分の放射性核種の総インベントリは以下のように見積もられた。すなわち、90Sr—7.7×10 14Bq、137Cs—2.8×10 15Bq、154Eu—1.4×10 13Bq、238Pu—7.2×10 12Bq、239+240Pu—1.5×10 13Bq、241Am—1.8×10 13Bqである。これらの値は、事故の瞬間におけるチェルノブイリ原発4号炉におけるそれらの量の0.4～0.5パーセントに相当する。現在の推定値は以前広く引用された推定値よりも3倍低い。燃料成分の放射性核種のインベントリは、30Kmゾーン内およびその外における他の対象についても推定された。このことによって、チェルノブイリ原発工業用地外の事故時の燃料粒子（FP）マトリックス中の放射性核種の相対的放出の大きさに関するより正確なデータが得られるようになった。それは、原子炉内におけるそれらの放射性核種の1.5±0.5％に達し、以前の推定値よりも2倍低い。FPにおいて放出された放射性核種の三分の二がウクライナの領土の上に堆積した。
URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S004896970300336X
タイトル：チェルノブイリ事故後のスウェーデンにおける繊細な農業環境における放射性セシウムの移行。Ⅱ．イェムトランド県内の周縁的、半自然的地域
著者：ロゼンK.
典拠：全体環境科学、182巻、1-3号、1996年4月5日、135-145頁。
DOI:http://dx.doi.org/10.1016/0048-9697(95)05059-0
キーワード：放射性セシウム、草、放射性降下物、チェルノブイリ、汚染
概要：1986年にイェムトランド県のチェルノブイリ被害を受けた2地域、山岳地域と渓谷地域で、放射性セシウムの挙動と草への移行に関して調査された。9つの一時的草原地帯と8つの永久的牧草地帯において1986年と1989年に土壌表層（0〜10センチ）が、1986-1994年に草のサンプルが分析され、個別に説明された。調査の目的は、チェルノブイリ放射性降下物後の短期および長期的視点における、異なる土壌タイプの感度、セシウム移行における通常の農法、耕作とK施肥の影響を調査することである。予測通り、草へのセシウム137の移行は一時的草地におけるよりも永久牧草地において通常高かった。しかし双方の草地タイプで年によって移行にかなりの異なる変化があった。放射性降下物があった1986年における草への移行は草地の厚みと傍受能力に大きく依存していた。その後の数年では、それはまた、粘土鉱物へのセシウム固定容量、K施肥、植物摂取によるK除去の逆過程に依存していた。汚染された表面層の耕起と鉱質土壌とセシウムの混合は移行減少に有効だった。1986～1994年の間、移行は大幅に減少し、(0.1–177.3 m 2/kg d.w.) × 10 −3の範囲を示した。予測された年間の半減期Tarは放射性降下物後の数年間で減少した。耕作とK施肥という双方の対策が草の汚染を減少させる潜在的な価値を有することが明白に示された。双方の対策が取り入れられたところでは、78％〜95％の範囲における減少が耕起後の年に見られた。
URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/0048969795050590
タイトル：チェルノブイリ事故で汚染された農村地域のための修復戦略
著者：ヤコブP., フェセンコS., フィルサコヴァS. K., リフタレフI. A., ショトラC., アレクサヒンR. M., ジュチェンコY. M., コフガンL., サンジャロヴァN. I., アゲイェツV.
典拠：環境放射能ジャーナル、56巻、1-2号、2001年、51-76頁。
DOI: http://dx.doi.org/10.1016/S0265-931X(01)00047-9
キーワード：チェルノブイリ事故、セシウム137、修復、汚染、線量
概要：本稿の目的は、決定グループへの年間線量がいまだ1mSvを超えているチェルノブイリ事故で汚染された農村集落のための修復戦略を導き出すことである。70の汚染村落において大規模な放射生態学データが収集された。これらのデータに基づく線量モデルから、ベラルーシ、ロシアおよびウクライナの責任省庁によって公開された公式線量推定値（「カタログ線量」）に近い、もしくは少ない見積りが得られた。大規模に適用することができる8つの是正措置のために、その有効性とコストについて土壌種類と汚染レベル、また以前の改善措置の適用程度に応じた観点から見積もられた。修復戦略は70の村落において、年間線量が1mSvを下回ると評価されるまで、回避線量当たりのコストが最も低く、農家や自治体間で最も高く支持された是正措置を選択することによって導入された。結果は11の汚染/内部線量カテゴリーに一般化された。カテゴリー上に分散した3カ国における農村住民と個人所有の牛の合計数が算出され、2015年まで予測された。それらのデータに基づき、全被災者のためのコストと回避線量が導き出された。主な結果は以下の通りである。(i)約2000 Svならば比較的低コストで回避することができる。(ii)外部被ばくを低減することにより重点を置く必要がある。(iii)年間線量1 mSv達成を目指すならば、干し草の土地や牧草地の思い切った改善と牛へのプルシアンブルーの適応が大規模に行われるべきである。(iv)さらなる重要な是正措置によってジャガイモ畑、食品モニターの分布、キノコの消費量の制限が改善される。(v)いくつかの村落の住民（計約8600人）においては是正措置で年間線量を1 mSv以下に低減することはできないと考えられる。
URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0265931X01000479
タイトル：チェルノブイリの解決 vs. 誘導結合プラズマ質量分析法によって測定されたプルトニウム原子比を用いてのポーランドの土壌中のグローバルフォールアウトの寄与
著者：ケトラーM. K., ハファーK. M., ミエテルスキJ. W.
典拠：環境放射能ジャーナル、73巻、2号、183-201頁、2004年。
デジタルオブジェクト識別子：http://dx.doi.org/10.1016/j.jenvrad.2003.09.001
キーワード：チェルノブイリ、汚染、プルトニウム、ポーランド、土壌、同位体比、誘導結合プラズマ質量分析法
概要：ポーランドの森林土壌およびBór za Lasem 泥炭地中のプルトニウムは、チェルノブイリと、予め調製したNdF3α分光測定ソース中のα240Pu/239Puと241Pu/239Pu原子比の誘導結合プラズマ質量分析によるグローバルフォールアウトの寄与の間で解決される。グローバルフォールアウトと比較すると、チェルノブイリのプルトニウムは240Puと241Puの高い存在量を示している。森の中での240Pu/239Puおよび241Pu/239Puの比率はそれぞれ0.348～0.186、0.0029～0.0412の範囲で共変動する（241Pu/239Pu=0.2407×[240Pu/239Pu]−0.0413; r2=0.9924）。二成分混合モデルが239+240Puと241Puの放射能を配分するために開発された。森林土壌におけるチェルノブイリに由来する239+240Puの割合の様々な見積もりはサンプルセットで10％から90％の範囲である。240Pu/239Pu–241Pu/239Pu原子比混合ラインをチェルノブイリのソースタームの241Pu/239Puと241Pu/239+240Puの放射能比率を推定するために外挿する(0.123±0.007; 83±5; 1986年5月1日)。241Puの放射能のサンプル、既存のアルファ分析法を用いて算出された239+240Puの放射能、240Pu/239Puおよび241Pu/239Pu原子比はこれまでの液体シンチレーション分光測定と比較的よく一致した。チェルノブイリのプルトニウムはポーランド北東部のロケーションにおいて最も顕著である。241Puの放射能および/または241Pu/239Puの原子比は、ポーランド南部で見つかったチェルノブイリによる239+240Puの少量のインプットを検出した際における240Pu/239Puまたは238Pu/239+240Puの放射能比率よりも感受性が高い。質量分析データが示しているのは、ポーランド南部における241Puの放射能の40～62％はチェルノブイリ由来であり、ポーランド北部におけるその58～96％はチェルノブイリによるものである。 ポーランド南部のOrawsko-Nowotarska渓谷にあるBór za Lasem 泥炭地(北緯49.42°、東経19.75°)はグローバルフォールアウトのプルトニウムからできている。
URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0265931X03002522
タイトル：チェルノブイリ事故後のブリャンスク・ゴメリ地域における人間および環境汚染の現在の動向
著者：ヒレR、ヒルP., ハイネマンK., ラムザエフV., バルコフスキA., コノプリャV., ネスR.
典拠：放射線と環境生物物理学、39(2)、99-109頁、2000年6月。
キーワード：汚染、ブリャンスク・ゴメリ、土壌、食品
概要：1991年まで、1986年のチェルノブイリ事故後の環境、食料、そして人間に対する放射能汚染の経時的進行は、土壌中の移行プロセス、放射性崩壊および保護措置によって減少するものと考えられていた。この見解は事故後の最初の数年間であらゆる測定によって確認された。しかい1991年以降、この進行状況に変化が見られ、多くの測定で停滞が、またいくつかのケースでは食料品と人間の汚染の増加さえもが示されるようになった。平均的なローカル·グラウンド汚染を基準にした場合、食料品の少数グループ（例えばジャガイモ）が放射能のわずかな減少を示しているのみである。本論では、1991年以降の測定値に基づいてブリャンスク・ゴメリ地域における放射能汚染の時間的動向を報告する。長期的線量評価の結果について検討を行う。
URL:http://link.springer.com/journal/411
タイトル：チェルノブイリ原子力発電所事故後の人類以外の種の放射線照射の影響
著者：ゲラシキンS. A., フェセンコS. V., アレクサヒンR. M.
典拠：国際環境、34(6)、880-897頁、2008年8月。
デジタルオブジェクト識別子：10.1016/j.envint.2007.12.012
キーボード：チェルノブイリ原発事故、放射能汚染、線量、生態的・生物学的影響
概要：1986年のチェルノブイリ原発事故による影響を受けた地域は、環境要因の範囲内における急激な変化の長期に渡る生態学的結果および生物学的結果および選択の傾向と強度を自然の設定の中で調査できるユニークな実験サイトとなった。生物相へのチェルノブイリ事故の影響は変異誘発の強化率から生態系レベルでの損傷までいろいろあった。本報告では、チェルノブイリ立入禁止区域に20年以上生息する動植物の生物学的効果の長期調査の鍵となるデータを包括的に集めた。放射線の影響の深刻度は事故後早期に受けた線量に強く関わっている。最も被ばくした植物群落や土壌動物のコミュニティは種組成の変化および生物多様性の減少に依存した線量を示した。反対に、小型哺乳類の数量もしくは分類学的多様性の減少は最も放射能の高い生息地でも全く見られなかった。大半の研究で、チェルノブイリゾーンにおける植物および動物の集団における事故後の初めの数年間における突然変異率の高い増加が報告されている。ほとんどの場合、用量‐効果の関係は非線形で、単位線量あたりの突然変異率は低線量および線量率において高かった。その後の数年間における放射線バックグラウンド率の低下は突然変異率の減少よりも速く発生した。植物や動物の集団が慢性被ばくへの適応の兆しを示している。強化された被ばくレベルに適応する際には、遺伝子発現調節のエピジェネティックなメカニズムの本質的な役割が見られた。チェルノブイリ原発事故の研究に基づき、本報告では、生態学および生物学的効果が観察される最小線量を見積もる試みがなされた。
URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0160412007002474
タイトル：環境中におけるキノコによる放射性セシウムの蓄積：文献レビューと画像ギャラリー
著者：ダフM., メアリー・ラムジーM
典拠：環境放射能ジャーナル、2006年11月5日。
キーワード：54 環境科学、汚染、画像、キノコ、サンプリング、ソースターム、セシウム137、生物学的累積、セシウム134
概要：この50年間、環境における放射性核種の蓄積もしくは「センチネル型」生物について多くの情報が公にされてきた。それらの研究は主にトナカイや人間といった高等生物に対する放射性核種の食物連鎖移動のリスクに焦点を当てている。しかし、1980年代から1990年代まではキノコによる放射性セシウム(134Csおよび137Cs)の蓄積に関するデータはほとんど知られていなかった。本発表では、自然界のキノコによる134/137C蓄積に関して公表されたデータの見直しを行う。レビューでは、サンプリングの時間、サンプル位置の特性、放射性セシウムのソースターム、そしてキノコによる134/137セシウムの取り込みを促す他の局面について考える。本レビューは、放射性セシウム汚染の環境バイオモニタリングで用いる大きな傾向を実証するような、キノコに関する公表データに焦点を当てる。また、バイオモニタリングのための収集を容易にするため、これらのキノコが多く生息する場所の写真や解説を提供する。
URL:http://www.osti.gov/bridge/product.biblio.jsp?query_id=2&page=0&osti_id=895047
タイトル：チェルノブイリ事故現場における放射性廃棄物管理や環境汚染問題
著者：ネピアB. A., シュミーマンE. A., ヴォイツェコヴィチO.
典拠：保健物理学、93(5)、441-451頁、2007年11月。
デジタルオブジェクト識別子：10.1097/01.HP.0000279602.34009.e3
キーワード：汚染、放射性廃棄物管理、チェルノブイリ立入禁止区域
概要：チェルノブイリ原子力発電所4号原子炉の破壊によって現場および（立入禁止区域と呼ばれる）周辺地域の放射能汚染の発生がもたらされた。その浄化活動の過程で、放射性廃棄物が大量に生成され、一時的な地表近くの一時的廃棄物貯蔵や処分施設に置かれた。1986年から1987年にかけて、原子力発電所から0.5-15㎞離れたチェルノブイリ立入禁止区域にトレンチタイプや埋め立てタイプの施設が設置された。これらの多数の施設は適切な設計書や人工バリア、水文地質調査無しに設立されたもので、現代的な廃棄物安全要件を満たしていない。事故直後、破壊された原子炉の上にシェルターが建設されたものの、建設時においてその安定性は不確かであった上に、シェルターの構造成分は腐食の結果劣化してきた。シェルターに潜在する主な危険性とは、最上構造の崩壊可能性および環境への放射性粉塵の放出である。100年の寿命を持つ新安全閉じ込め構造物(NSC)が、長期的な解決策として、既存シェルターを覆うカバーとして建設される計画である。NSCの構造によって、現在のシェルターの解体、高い放射性をもつ燃料含有物質の4号炉からの除去、損傷した原子炉の最終的な廃炉が可能になるであろう。NSCの建設、予定されるシェルター解体、燃料含有物質の除去、4号機の廃止措置の間に、さらなる放射性廃棄物が生まれる。立入禁止区域の将来的発展は、生態学的に安全なシステムに4号機を変換するための今後の戦略、すなわち、NSCの開発、現在のシェルターの解体、燃料含有物質の除去、事故現場の最終的な廃炉にかかっている。現在まで、原子炉事故現場および立入禁止区域における放射性廃棄物管理、特に高レベルと長寿命の廃棄物についての広く認知された戦略は開発されてない。
URL:http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/18049220?dopt=Abstract