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タグ「ヨウ素」

低線量のセシウム137および様々な線量のヨウ素131に長期間曝露したチェルノブイリ周辺に住む小児における血リンパ球サブセットの解析

タイトル:低線量のセシウム137および様々な線量のヨウ素131に長期間曝露したチェルノブイリ周辺に住む小児における血リンパ球サブセットの解析

著者:ヴィホヴァネッツE. V., チェルニショフV. P., スルクヴィンI. I., アンチプキンY. G., ヴァシュクA., コロスV.

典拠:Radiation Research 2000年6月、153巻、6号(2000年6月)、760-772頁。

DOI: http://dx.doi.org/10.1667/0033-7587(2000)153[0760:AOBLSI]2.0.CO;2

キーワード:血リンパ球、子ども、低線量、セシウム137、ヨウ素131
概要:疫学的研究により、チェルノブイリ周辺に住む子どもたちにおいてはチェルノブイリ事故前より気道疾患の発生率が高くなっていることが分かった。本研究では、チェルノブイリ周辺に住む子どもたちにおける末梢血リンパ球サブセットの組成に対する放射線被ばくのありうる影響について調査した。219名の健康な子どもたちと、全身への低線量のセシウム137および甲状腺への様々な線量のヨウ素131および事故による放射性降下物を被った再発性呼吸器疾患を患う6-14歳の子どもたちの評価を、事故から5年後(1991年)および8-10年後(1994‐1996年)に実施した。統制群として計148名の健康な子どもたちと非汚染地域に住む再発性呼吸器疾患を患う子どもたちについても調査を行った。チェルノブイリ周辺に住む再発性呼吸器疾患を患う子どもたちは、調査期間中に再発性呼吸器疾患を患っていた統制群の子どもたちと比較して、有意に低い割合でT細胞と高い割合のNK細胞を有した。1991年の結果とは対照的に、ヘルパー・インデューサー細胞の割合の有意な減少が、1994-1996年に再発性呼吸器疾患を患っていた子どもたちにおいて観察された。1991年とは対照的に、1994-1996年にはヘルパー・インデューサー細胞の割合、ヘルパー・インデューサ/細胞障害性サプレッサー細胞比、およびヨウ素131からの健康な子どもの甲状腺に対する放射線線量の間に正の相関関係がみとめられる。事故後5年(1991年)では、再発性呼吸器疾患を患う子どもたちにおいてヨウ素131から甲状腺への放射線線量とヘルパー・インデューサー細胞の割合に正の相関関係があった。さらに、事故から8-10年後(1994-1996年)の再発性呼吸器疾患を患う子どもたちにおいては、ヨウ素131から甲状腺への放射線線量はTおよびB細胞の割合とは負の相関関係、NK細胞の割合とは正の相関関にあった。これらの結果は、再発性呼吸器疾患を患う子どもたちにおいて、低線量のセシウム137への長期曝露がT細胞サブセットの組成を変化させた可能性を示唆している。健康な子どもと再発性呼吸器疾患を患う子どもの間の末梢血リンパ球サブセットの組成の違いは、チェルノブイリ後の低線量のセシウム137の放射線への長期の全身曝露とヨウ素131の放射線の甲状腺曝露に帰することができよう。

URL:http://www.bioone.org/doi/abs/10.1667/0033-7587%282000%29153%5B0760%3AAOBLSI%5D2.0.CO%3B2?prevSearch=chernobyl%2Bobstetrics&searchHistoryKey=&queryHash=93d611a9bfec5beb1e2f82cb49cf110e

チェルノブイリの生態学的問題

著者:スリンチャク A.I.
典拠:国立プスコフ大学の広報、2007年、第2号
キーワード:放射能汚染、ヨウ素、セシウム137、ストロンチウム90

概要:被災地における放射能汚染は4段階に分けられる。
1.1986年4~6月:主にヨウ素131、133、135、140、バリウム140、ランタン140、モリブデン99など半減期が1年未満の放射線による汚染。2.1986=1987年:半減期が長い放射線の加え、セリウム144、ルテニウム106、セシウム134、キュリウム242が相当量で存在していた。3.1988年~:セシウム137とストロンチウム90に加え、避難区域における放射能汚染の構成要素は主に次の放射線である:プルトニウム238、プルトニウム239、プルトニウム240、プルトニウム241、ストロンチウム90。4.将来においては、第3段階の放射線の他にプルトニウム241、アメリシウム241が土壌汚染の重大な構成要素であるだろう。

URL: http://cyberleninka.ru/article/n/ekologicheskie-problemy-chernobylya

日本で市販されている食品中のヨウ素含有量

タイトル:日本で市販されている食品中のヨウ素含有量

著者:菊池 有利子, 武林 亨, 佐々木 敏

所収雑誌名:日本衛生学雑誌 , Vol. 63 (2008) No. 4 P 724-734

DOI: http://dx.doi.org/10.1265/jjh.63.724

キーワード:ヨウ素, 食品, 日本

URLhttps://www.jstage.jst.go.jp/article/jjh/63/4/63_4_724/_article/-char/ja/

タンボフ州の放射性核種汚染地域住民のヨウ素交換の特性の比較

タイトル:タンボフ州の放射性核種汚染地域住民のヨウ素交換の特性の比較

著者: ボンダレフ V.V.

典拠:雑誌「タンボフ大学通信 自然科学・技術シリーズ」17巻No.1 2012年

ISSN: 1810-0198

キーワード: 放射線、放射線核種、ヨウ素微粒元素、下垂体-甲状腺系システム

概要:チェルノブイリ原発事故で放射線汚染の影響を受けた地域住民(ソスノフ、ペトロフスク、タンボフ州)の微粒元素構造の状態を評価。

URL: http://elibrary.ru/item.asp?id=17686370

タンボフ州の放射線汚染地域住民の甲状腺系統と微粒元素の比較

タイトル:タンボフ州の放射線汚染地域住民の甲状腺系統と微粒元素の比較

著者:  ボンダリョフ V.V. マルィシェワ E.V. グーリン A.V.

典拠:雑誌「タンボフ大学通信 自然科学・技術シリーズ No.5 16巻 2011年

ISSN: 1810-0198

キーワード: 放射線、放射線核種、甲状腺癌、微粒元素 ヨウ素、下垂体-甲状腺系システム、甲状腺刺激ホルモン、チロキシン、トリヨードサイロニン、チレオグロブリン

概要:チェルノブイリ原発事故の放射線被害にあった放射線汚染地域住民(ソスノフ、ペトロフスク、タンボフ州)の微粒元素の評価。

URL: http://elibrary.ru/item.asp?id=17069046

原子力事故ありとなしの場合のヨウ素と甲状腺

タイトル:原子力事故ありとなしの場合のヨウ素と甲状腺

著者:ディラスL. T., バイキンI., イチンT., パロJ. N., ザヴィシッチB. K., ヴォイヴォディナ臨床センター、ノヴィ·サド、内分泌・糖尿病・代謝性疾患クリニック、ノヴィ・サド医学部。

典拠:メディカル・レビュー、2012年11-12月、65(11-12)、489-95頁。

doi:

キーワード:

概要:微量元素としてのヨウ素は甲状腺ホルモン合成に必要な制限基質である。甲状腺が甲状腺チロキシンホルモン(T4)とトリヨードサイロニン(T3)を生成できるようにする要素は必須である。甲状腺ホルモンおよびヨウ素代謝の合成。3つのヨウ素分子がトリヨードサイロニンを作るために追加され、4つのチロキシンが甲状腺によって生成された2つのキーとなるホルモンを作るために追加される。ヨウ素欠乏。毎日適量のヨウ素は甲状腺機能を最適に保つのに必要である。ヨードの欠乏は甲状腺機能低下症、発達脳障害と甲状腺腫を引き起こす可能性がある。ヨウ素欠乏は予防精神遅滞や脳損傷の世界でただ一つの最も一般的な原因である。それはまた子供の生存率を減少させ、甲状腺腫の原因となり、成長と発展を損なう。妊婦におけるヨウ素欠乏症は流産、死産、およびその他の合併症を引き起こす。ヨウ素欠乏障害を持つ子どもたちの成長は発育不全、無関心、精神遅滞を伴い、通常の動き、音声·聴覚ができなくなる可能性がある。過剰なヨウ素摂取。反対に、過剰なヨウ素摂取は自己免疫性甲状腺疾患と機能障害を引き起こす可能性がある。原子力災害におけるヨウ素使用。放射能の他の重大な結果に加えて、複数の原子力災害(広島、長崎、チェルノブイリ、福島)の後、大量の放射性ヨウ素は甲状腺癌の発生率の有意な増加の原因となっている。甲状腺癌の発生率は主に子どもたちの間で増加した。本稿の目的は、世界保健機関(WHO)の推奨に従い、可能な予防法のいくつかを明らかにすることである。

URL:http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/23297615

チェルノブイリ放射性降下物地域の湖におけるヨウ素129と環境に対する意味合い

タイトル:チェルノブイリ放射性降下物地域の湖におけるヨウ素129と環境に対する意味合い

著者:ブラグリオN., アルダハンA., ポスナートG.

典拠:応用放射線・同位体、55巻、5号、2001年11月、715-720頁。

DOI:http://dx.doi.org/10.1016/S0969-8043(00)00353-5

キーワード:加速器質量分析(AMS)、ヨウ素、堆積、チェルノブイリ、再処理施設

概要:チェルノブイリ事故による放射性降下物がさまざま量(セシウム137が2-120 kBq/m 2)で堆積した地域である、スウェーデン中央部の淡水湖におけるヨウ素129の季節別の結果を提示する。湖沼のヨウ素129濃度は、リットルあたり2.1~15.0×10 8の範囲であり、チェルノブイリの放射性降下物の程度が高かった地域にある湖で高濃度が示されるということはなかった。つまり調査地域は、降水量の再処理施設から放出されたヨウ素129の影響を強く受けているということである。土壌や堆積物からのヨウ素129の脱着または再懸濁は、湖におけるヨウ素129の濃度を高めるのに効果的なプロセスではないと考えられる。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0969804300003535

チェルノブイリ事故後のヨウ素予防のガイドライン。更新版1999年ガイド。PDF

タイトル:チェルノブイリ事故後のヨウ素予防のガイドライン。更新版1999年ガイド。PDF

典拠:WHO、 [PDF-96K]、2003年4月。

キーワード:ヨウ素、放射線障害、災害計画、甲状腺、ガイドライン

概要:緊急対応のための介入レベルを決定するのは国家当局だが、最新の情報によれば、18歳までの子供の安定ヨウ素による予防は10mGyで検討されており、それは電離放射線に対する保護および放射線源の安全性のための国際基本安全基準における一般的な介入レベルの1/10である。40歳以上の成人に対しては、科学的証拠が示すところによれば、吸入による甲状腺への用量が甲状腺機能を脅かすレベルを超えると予想されない限りは、安定ヨウ素による予防は推奨できない。それはこのグループの放射線誘発性甲状腺癌のリスクはきわめて低く、一方反対に、副作用のリスクは年齢とともに増加するためである。リスクと利益のバランスについての最新情報は、安定ヨウ素の分布とストレージの計画において適切に考慮される必要がある。備蓄は、必要であれば、通常緊急時計画区域に含まれるよりもはるかに広い面積にわたって保障されているということ、また自主的な購入の機会は国家計画の一部とされているということが示された。

URL:http://www.who.int/ionizing_radiation/pub_meet/Iodine_Prophylaxis_guide.pdf

1990年にチェルノブイリ近郊3地域で採取された地衣類におけるヨウ素129と塩素36濃度

タイトル:1990年にチェルノブイリ近郊3地域で採取された地衣類におけるヨウ素129と塩素36濃度

著者:チャントL.A., アンドリュースH.R., コルネットR.J., コスロウスキV., ミルトンJ.C.D., ヴァン・デン・ベルクG.J., ヴェルブルグT.G., ウォルタービークH.Th.

典拠:放射線と同位体の応用、47(9-10)、933-937頁、1996年7月。

デジタルオブジェクト識別子:10.1016/S0969-8043(96)00090-5

キーワード:

概要:…チェルノブイリ汚染…被ばくに甲状腺がん発生率が関連付けられてきた…チェルノブイリ後の甲状腺がんに対する回答…チェルノブイリ事故の…1992年)。チェルノブイリ後の甲状腺がん。ネイチャー、359…

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0969804396000905

INES(国際原子力事象評価尺度)の枠組みにおける原子炉安全目標への新しいアプローチ

タイトル:INES(国際原子力事象評価尺度)の枠組みにおける原子炉安全目標への新しいアプローチ

著者:ゲンS.

典拠:信頼性工学とシステムの安全性、80(2)、143-161頁、2003年5月。

デジタルオブジェクト識別子:10.1016/S0951-8320(03)00025-5

キーワード:ヨウ素、災害対策、甲状腺、ガイドライン

概要:緊急対応の介入レベルの決定は国家当局によるが、最新の情報によれば、18歳以下の子どもに対する安定ヨウ素による予防は10mGyとされ、それは、電離放射線に対する保護および放射線源の安全性のために国際基本安全基準において示された一般的な介入レベルの1/10である。40歳以上の成人については、吸入による甲状腺への用量が甲状腺機能を脅かすレベルを超えると予想されない限り、安定ヨウ素による予防は推奨されないと科学的に実証されている。それは、この年齢のグループにおける放射線誘発性甲状腺がんのリスクはきわめて低い一方、反対に、副作用のリスクは年齢とともに増加ためである。リスクと効用のバランスに関する最新情報も、安定ヨウ素の付与と備蓄を計画する際には適切に考慮される必要がある。つまり、万が一の場合には、非常事態ゾーンに通常含まれるよりもはるかに広い地域に対して備蓄は保障されており、国家としては自主的購入の機会も計画に入れているということである。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0951832003000255

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