「放射能後」脳障害:実験と臨床観察
編集者:A.P.ロモダノフ
典拠:Київ: УНДІНХ АМН України、1993
キーワード:脳、中枢神経系(CNS)
著者:K.M.ロガノフスキー
典拠:Журнал АМН України (ウクライナ医学アカデミーの広報)、2006
・詳細についてはウクライナ医学アカデミー・放射線医学研究所へお問い合わせ下さい。研究所のホームページ:http://www.national.rcrm.net.ua/index.php/en/
著者:K.N.ロガノフスキー
典拠:Український медичний часопис(ウクライナ医学誌)、2009
キーワード:イオン化放射線、低線量被ばく、脳、放射線感受性、胎内被ばく
概要:本研究の目的は5Sv以下の被ばくが脳に与える影響の分析である。妊娠8週間以降の胎児が受ける影響として、認知障害と神経生理学的な異常が確認された(妊娠8週間以後は、on fetus::>20 mSv、子宮内おける甲状腺被ばく:>300 mSv 一方、16~25は、on fetus::>10 mSv、子宮内おける甲状腺被ばく:>200 mSv)。チェルノブイリ事故によって、胎内、および0-1歳で被ばくした子供たちは、全生涯を通して検査を受けるべきである。これらの子供達は、分裂症を含む精神神経生理学的な疾患を発症する恐れがある。幼児期に0.1–1.3 Gy以上の被ばくを受けた人々には、遠隔期に脳障害が起きる可能性がある...
URL: http://www.umj.com.ua/wp-content/uploads/archive/71/pdf/1440_rus.pdf?upload
著者:N.V.デニシュク
典拠:Український медичний часопис(ウクライナ医学誌)、2006
キーワード:イオン化放射線、超音波ドップレログラフィー、脳血管病理
概要:0.025~3.5Svの被ばくの遠隔期における、慢性的な脳血管病理の臨床的・血管神経的特徴が、包括的な臨床的・神経生理学的な調査によって判明している。超音波ドップレログラフィーによる質的・量的な評価もこの結果を証明している。調査の対象となったのは、100人のチェルノブイリ事故処理作業員(リクヴィダートル)、135人の脳血管病患者(比較グループ)、ならびに63人の健康的な男性(コントロールグループ)である。
遠隔期における脳の血行力学の病因は多様である。他のリスク因子(年齢、アルコール中毒、喫煙、身体の病理)と同様に、0.3Sv以上の放射線被ばくは脳の血行に影響を及ぼす。
著者:A.K.グシコヴァ、I.N.シャキロヴァ
典拠:Журн. невропатол. и психиатр. им. С.С. Корсакова (S.S.コルサコフ神経病理学・精神医学誌)、1989
URL: http://www.kgmu.kcn.ru:8888/cgi-bin/irbis64r_01/cgiirbis_64.exe
タイトル:生物への電離放射線および他の環境要因の複合効果;新しいパターンと視点
著者:コマロヴァ、ルドミラ・ニコラエヴナ
所収雑誌名:オブニンスク、2009
キーワード:電離放射線, 生物, 放射線生物学, 相乗効果
概要:
タイトル:「福島原発事故による住民の発がんリスクは低い」-WHO
典拠:ニュース 2012年11月28日 RIAノーボスチ
キーワード:福島原発事故、汚染物質の排出、電離放射線の生物学的影響
概要:福島原発周辺に住む、1歳以上の小児と成人の発がんリスクは極めて低い-このような結果が、WHOで報告された。・・・科学者達による計算では、非汚染地域での甲状腺癌リスクは女性0.76%、男性0.21%で、福島の住民は女性0.85%、男性0.23%である。・・・これは福島第一原発事故に関するWHOの初の予測データであり、チェルノブイリ原発事故と広島・長崎原爆のデータを活用したものである。
著者:V.G.ペティン、I.P.デルガチェヴァ、G.P.ジュラコフスカヤ
典拠:雑誌“放射能と危険”、2001
ISSN:0131-3878
キーワード:イオン化放射能、自然界の危険要因
概要:自然界の危険要因は放射能の影響を拡大する。この相乗効果は、事故の影響の想定を上回る可能性がある。相乗効果の法則性を研究。細胞のシステム、動物、人間への影響。
タイトル:チェルノブイリ事故の影響を受けた農村部:放射線被曝と修復戦略
著者:ヤコブP., フェセンコS., ボグデヴィチI., カシュパロフV., サンジャノヴァN., グレベンシコヴァN., イサモフN., ラザレフN., パノフA., ウラノフスキーA., ジュチェンコY., ジュルバM.
典拠:全体環境科学、408巻、1号、2009年12月15日、14-25頁。
DOI:http://dx.doi.org/10.1016/j.scitotenv.2009.09.006
キーワード:セシウム、チェルノブイリ、電離放射線、リハビリテーション、修復
概要:本研究の主要目的は、チェルノブイリ事故の影響をいまだ受けている農村部における最適化された改善戦略を導き出すための国際的合意を得た方法論を開発することと、ベラルーシ、ロシアおよびウクライナの被災3カ国における放射線状況の概要を描き出すことである。研究対象集落の定義は、2004年時点で住民が1万人未満で公式線量推定値が1mSvを超えていることとされた。人口、現在の農業活動、土壌や食品の汚染および以前適用された是正措置のデータが、そうした541研究対象集落ごとに収集された。内部放射線による年間実効線量の計算が、全身カウンタ測定に関する広範なデータセットと共に検証された。2004年の計算によると、290の研究対象集落で有効線量が1mSvを超え、これらの集落での集団線量は約66人·シーベルトに達した。以下の6つの是正措置が検討された。すなわち、草原の根本的改善、牛へのヘキサシアノ鉄酸の適用、屠殺前の豚への汚染されていない飼料の供給、ジャガイモ畑へのミネラル肥料の施肥、汚染された森林の産物に関する情報キャンペーン、人口密集地域における未汚染土壌による汚染土壌の入れ替え、である。
URL: http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S004896970900850X