日本の登録簿の例:長崎の原爆生存者にみられる長期的な影響のいくつかの例
著者:Y.ナカネ、Y.オオタ
典拠:Psychiatric case registers in public health. G.H.M.M. Ten Horn, R. Giel, W.H. Gulbinat, J.H. Henderson (Eds.). — Amsterdam: Elsevier Science Publishers B.V., 1986. — P. 26–27.
著者:Y.ナカネ、Y.オオタ
典拠:Psychiatric case registers in public health. G.H.M.M. Ten Horn, R. Giel, W.H. Gulbinat, J.H. Henderson (Eds.). — Amsterdam: Elsevier Science Publishers B.V., 1986. — P. 26–27.
著者:Y.イマムラ、Y.ナカネ、Y.オオタ、H.コンドウ
典拠:Acta Psychiatr. Scand. — 1999. — Vol. 100, № 5. — P. 344–349.
キーワード:統合失調症
概要:妊娠4~6ヶ月目に胎内被曝した人々の方が、妊娠7~9ヶ月目に被曝した人々よりも、成人期における統合失調症の有病率が大幅に高かった。しかし、本研究は胎児期における原爆による被曝が統合失調症のリスク要因であるとの明確な証拠を示すには至らなかった。
タイトル:原爆放射線への子宮内曝露と精神遅滞;再評価
著者:大竹正徳、ショルW. J.
典拠:British Journal of Radiology、1984年、57、409-414頁。
doi: 10.1259/0007-1285-57-677-409
キーワード:原爆、広島、長崎、精神遅滞
概要:広島と長崎で子宮内で原爆放射線被ばくした子どもたちにおける精神遅滞の有病率が胎児妊娠期間および組織線量を参考にして再評価された。妊娠0-8週間後ではリスクは無かった。前脳損傷のリスクが最も高いのは妊娠期間8-15週間で、神経要素の最も急速な普及、そして全てとは言えないがほとんどの増殖性のゾーンから大脳皮質への神経芽細胞の遊走が生じる時期である。全体的にみて、後続期間に比べ、これらの週におけるリスクは5倍以上である。臨月では、その後の精神遅滞の頻度として表される損傷は、胎児が受けた線量に直接関連していると考えられる。線形モデルは15週以降の放射線関連精神遅滞に完全に適用されるわけではなく、観測値は0しきい値が存在する可能性があることを示している。そのデータは、0.40% per cGy もしくは40% per grayという精神遅滞の発生確率と一致している。
URL:http://bjr.birjournals.org/content/57/677/409
著者:K.Yu.アンティプチュク
典拠:卒業論文、2005、キエフ
キーワード:脳神経、電離放射線、社会‐医学的側面、広島・長崎
概要:近年、多くの研究データが電離放射線による脳神経系への影響を明らかにしている。また、広島と長崎のデータは電離放射線が非腫瘍疾患の形成と致死の原因であることを証明している...本論文は、チェルノブイリ事故の社会‐医学的側面を紹介している。また、被ばく線量と疾患の関係を記述。世界中の研究家の研究を幅広く紹介。
インターネット上にウクライナ語で全論文掲載
URL: http://librar.org.ua/sections_load.php?s=medicine&id=2491