救命と家族歴の変更：妊娠中および妊娠前の診断用放射線への被ばくリスクに関する妊娠中の女性、および生殖年齢の男性と女性に対する適切なカウンセリング

タイトル：救命と家族歴の変更：妊娠中および妊娠前の診断用放射線への被ばくリスクに関する妊娠中の女性、および生殖年齢の男性と女性に対する適切なカウンセリング

著者：ブレントR. L.

典拠：American Journal of Obstetrics and Gynecology、200巻、1号、2009年1月、4-24頁。

doi: http://dx.doi.org/10.1016/j.ajog.2008.06.032< キーワード：電離放射線リスク、妊娠のリスク、生殖年齢 概要：発育中の胎児に対する放射線影響に関しては多くの出版物が出されてきた。その対象には電離放射線（X線、ガンマ線、内部および外部の放射性核種、中性子）および非イオン性放射線（すなわち様々な周波数、マイクロ波放射、通信帯域の放射、ジアテルミー、レーザー、超音波の電磁場）からの影響も含まれている。本論によって電離放射線への曝露について一層明らかになるであろう。 URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0002937808006431

子宮内または出生後の慢性暴露後、チェルノブイリ放射性降下物のセシウム137によって精巣ステロイド産生は変化しない。

タイトル：子宮内または出生後の慢性暴露後、チェルノブイリ放射性降下物のセシウム137によって精巣ステロイド産生は変化しない。

著者：グリニャールE., ゲゲンY., グリソンS., ドゥブリヌI., グミロンP., ソウイディM.

典拠：Comptes Rendus Biologies、333巻、5号、2010年5月、416-423頁。

doi: http://dx.doi.org/10.1016/j.crvi.2010.02.003

キーワード：ステロイド産生、セシウム、慢性汚染、チェルノブイリ、子宮内曝露、出生後の慢性暴露

概要：精巣は放射性核種を含む汚染物質に特に敏感である。チェルノブイリ原発事故後、こうした放射性核種のいくつかが放出され、環境中に広がった。その後、子どもたちの内分泌系においてある種の障害が見られるようになった。これらの障害がセシウム137(137Cs)暴露によるものかどうかを検証するため、子宮内もしくは出生後における低線量の137Csによる慢性汚染の精巣ステロイド産生への影響をラットで調べた。汚染は9ヶ月間継続した。子宮内または出生後の汚染後では、ホルモン（17βエストラジオール、テストステロン、卵胞刺激ホルモン、黄体形成ホルモン）の循環レベルにおいては何の変化も見られなかった。精巣ステロイド産生におけるものを含むいくつかの遺伝子の発現が影響を受けたが(cyp19a1, fxr, sf-1)、タンパク質の発現または活性の変更はなかった。これらの結果は、偶発的な放射線量を受けた後、成長中の生物は分子レベルにおいてセシウム137汚染による影響を受ける可能性があることを示している。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1631069110000466

チェルノブイリ前後における西ドイツの早期乳児死亡

タイトル：チェルノブイリ前後における西ドイツの早期乳児死亡

著者：ルニングG., シェアーJ., シュミットM., ツィグルH.

典拠：The Lancet、334巻、8671号、1081-1083、1989年11月4日。

doi: 10.1016/S0140-6736(89)91091-X

キーワード：乳児死亡率、西ドイツ

概要：西ドイツの早期乳児死亡率について、1986年4月のチェルノブイリ原子炉爆発後に異なる放射性負荷を負った地域ごとに調査を行った。全ての地域において、1975年～1985年の間は死亡率の対数は線形モデルを描いたが、事故直後の1986年5月以降、最も高い放射性降下物を被った地域においてはモデルからの著しい逸脱が見られた。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S014067368991091X

原爆放射線への子宮内曝露と精神遅滞；再評価

タイトル：原爆放射線への子宮内曝露と精神遅滞；再評価

著者：大竹正徳、ショルW. J.

典拠：British Journal of Radiology、1984年、57、409-414頁。

doi: 10.1259/0007-1285-57-677-409

キーワード：原爆、広島、長崎、精神遅滞

概要：広島と長崎で子宮内で原爆放射線被ばくした子どもたちにおける精神遅滞の有病率が胎児妊娠期間および組織線量を参考にして再評価された。妊娠0-8週間後ではリスクは無かった。前脳損傷のリスクが最も高いのは妊娠期間8-15週間で、神経要素の最も急速な普及、そして全てとは言えないがほとんどの増殖性のゾーンから大脳皮質への神経芽細胞の遊走が生じる時期である。全体的にみて、後続期間に比べ、これらの週におけるリスクは5倍以上である。臨月では、その後の精神遅滞の頻度として表される損傷は、胎児が受けた線量に直接関連していると考えられる。線形モデルは15週以降の放射線関連精神遅滞に完全に適用されるわけではなく、観測値は0しきい値が存在する可能性があることを示している。そのデータは、0.40% per cGy もしくは40% per grayという精神遅滞の発生確率と一致している。

URL:http://bjr.birjournals.org/content/57/677/409

イングランドとウェールズにおけるチェルノブイリ放射性降下物と周産期死亡率

タイトル：イングランドとウェールズにおけるチェルノブイリの放射性降下物と周産期死亡率

著者：ベンサムG.

典拠：Environ Res.、1994年11月、67(2)、149-159。

doi: http://dx.doi.org/10.1016/0277-9536(91)90324-6

キーワード：チェルノブイリ放射性降下物、周産期死亡率、イングランド、ウェールズ

概要：先行研究では、チェルノブイリ放射性降下物が西ドイツおよび米国における周産期死亡率の増加の原因になっている可能性が指摘されてきた。イングランドおよびウェールズにおける汚染は明らかに地域的に多様であるため、地理学的研究によってこの問題をさらに追究することが可能となった。イングランドおよびウェールズにおける最も高いチェルノブイリ放射線量は、放射性雲が通過する間に大雨があったカンブリア、クルーイドとグウィネズにおいてみとめられた。しかし、これらの地域における周産期死亡率は、チェルノブイリ事故後の年における国の平均と比べて上がったわけではなかった。この否定的結果は地元のミルクの放射能汚染レベルに応じてグループ分けされた14郡のより広範な調査によって確認された。本研究では、チェルノブイリからの放射能がイングランドとウェールズにおける周産期死亡率の上昇を引き起こしたという証拠は提供されなかった。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/0277953691903246

チェルノブイリ事故後のフィンランドにおける妊娠結果

タイトル：チェルノブイリ事故後のフィンランドにおける妊娠結果

著者：ハリウレヒトT., ラホラT., スオメラM., アルヴェラH., サクセンL.

典拠：Biomedicine & Pharmacotherapy、45巻、6号、1991年、263-266頁。

doi:http://dx.doi.org/10.1016/0753-3322(91)90027-Q

キーワード：妊娠、フィンランド

概要：チェルノブイリ原発における爆発により1986年4月から5月にフィンランドに放射性降下物がもたらされた。放射性降下物は地理的に不均等に分散し、それに応じて国土は3つのフォールアウト・ゾーンに分割された。ランダムに選ばれた人々の全身放射能測定によって、地域差は2年間の間存続していることが分かった。先天性奇形や早産、奇形児の死産で登録された法的な中絶データが集められた。予測に合った数値が1984年と1985年の統計から得られた。上記のパラメータの予測率/観察率の差異は検出されなかった。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/075333229190027Q

スウェーデンにおけるチェルノブイリ事故後の妊娠結果

タイトル：スウェーデンにおけるチェルノブイリ事故後の妊娠結果

著者：エリクソンA., カレンB.

典拠：Environ Res.、1994年11月、67(2)、149-159頁。

doi: http://dx.doi.org/10.1006/enrs.1994.1070

キーワード：妊娠、スウェーデン

概要：1986年チェルノブイリ事故後に最高度の放射性降下物を被ったスウェーデン国内の諸地域における小児がんの発生と妊娠結果を調査する。

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S001393518471070X

1969年‐1989年のキエフの妊娠結果におけるチェルノブイリによる影響の選択的モニタリング

タイトル：1969年‐1989年のキエフの妊娠結果におけるチェルノブイリによる影響の選択的モニタリング

著者：ブジエフスカヤT. I., チャイコフスカヤT. L., デミドヴァG. G., コブリャンスカヤG. N.

典拠： Hum Biol.、1995年8月、67(4)、657-672頁。

キーワード：ウクライナ、妊娠

概要：本調査の目的は、1986年4月26日のチェルノブイリ事故前後の期間内におけるキエフの有害な妊娠結果の頻度を測定することである。 キエフの住民に対する1986年～1991年における壊滅的な照射による追加的な実効線量当量は8.04 mSv であった。本研究では二つの最も大きい産科病院の1969年～1990年のアーカイブを遡及的に分析した。その20年間、自発的流産、先天異常、および周産期死亡率に偏った変化や方向性は見られず様々であった。変異原性または発癌性に関わる影響を決定するには追加的な長期フォローアップが必要である。

URL:http://www.jstor.org/discover/10.2307/41465414?uid=25665&uid=3738328&uid=2129&uid=2&uid=70&uid=3&uid=67&uid=25664&uid=62&uid=5911992&sid=21102514197077

イタリアの人工流産へのチェルノブイリ事故の影響

Author: Spinelli A, Osborn JF

Reference: Biomed Pharmacother. 1991;45(6):243–247

doi: http://dx.doi.org/10.1016/0753-3322(91)90024-N

Keywords: Chernobyl, induced abortion, Italy

Abstract: Four regression models have been fitted to data of the monthly number of induced abortions in Italy between January 1984 and April 1986, in order to predict the number which would have occurred in the 5 months following the Chernobyl explosion. In model I the average number of abortions per day in each month was the dependent variable and calendar months, a linear time trend and previous month’s value were the independent variables. Model II included a quadratic time trend term in addition to the independent variables used in model I. Models III and IV were like models I and II except that the dependent variable was the average number of abortions per working day in each month and the effect of the previous month’s value was omitted. The 4 models all implied that an excess number of abortions were performed in the 5 months following the Chernobyl accident. The mean daily excess was estimated to be 28 and 52 per day for models I and II and the mean excess per working day was estimated to be 20 and 30 by models III and IV, respectively. Clearly the estimated magnitude of the excess depends on whether the quadratic time trend is included among the explanatory variables, but these results imply that the excess is unlikely to be merely due to chance.

URL:http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/075333229190024N

チェルノブイリ事故後のドイツBavariaにおける周産期死亡率

Title: Perinatal mortality in Bavaria, Germany, after the Chernobyl reactor accident

Author: Grosche B, Irl C, Schoetzau A, van Santen E.

Reference: Radiat Environ Biophys. 1997 Jun;36(2):129–136

DOI: 10.1007/s004110050064

Keywords: perinatal mortality, Germany

Abstract: As has been shown by the authors of a paper recently published in this journal, a deviation from a long-term trend in perinatal mortality within the former Federal Republic of Germany occurred in 1987, i.e. 1 year following the Chernobyl disaster. It is the aim of this study to make a comparison between the areas of the state Bavaria. Germany, with different fallout levels as well as between the observed and expected numbers of perinatal deaths relating to these areas. The expected numbers of perinatal deaths, defined as external standard, were derived from the remainder of the former FRG. Testing an a priori formulated hypothesis revealed no differences in the temporal development of perinatal mortality between the areas with different fallout levels and subsequent exposure. Including May 1986 into the analysis revealed a significant increase during the first 3 months after the accident, which is due to an excess in May alone. Since no elevated radiation risks for the last days in utero are known, the additional Chernobyl radiation exposure is not plausible as a causative agent. Further analyses on stillbirths showed an increase in Southern Bavaria during the first 2 years following the accident. Later on, the rates were comparable to the expected values again.

URL:http://link.springer.com/article/10.1007%2Fs004110050064